東京大学　地域未来社会連携研究機構

菊池 康紀 教授
東京大学未来ビジョン研究センター

◆研究活動概要
　どういう地域で在りたいかという夢や目標を地域の方々と明確にしたうえで、地域の取り組みが“ゼロカーボン”にもつながる仕組みづくりを行っています。地域のリソースには限りがあるので、大学がハブとなって企業や地域の方々と連携し、人、知識、技術、情報を組み合わせ、皆で協力し合って考えていける“Co-Learning”を基軸とした“CO-JUNKAN”のプラットフォームをつくり、地域のサステナビリティを追求しています。
　2009年から地域に入り、現在は4箇所の地域でサテライトを置き、活動しています。例えば、長年携わっている種子島では、外からの化石燃料に頼らず、島の中で余っているサトウキビの搾りかすなどから代替燃料を製造するシステムを設計しました。現在は、地元の森林組合や企業、自治体と連携してプラントを建設しています。また、和歌山県や岩手県では、カーボンニュートラルの問題に、農業の担い手確保や人々の暮らしの維持といった課題を関連させながら、地域の大学とともに農林水産業の振興を進めています。さらに、域内に大学のない佐渡島では、廃校になった小学校を活用している酒造を拠点に、地域の教育機関・公共団体と学び合いの場を創出し、エネルギー問題に対処しています。

◆大学が地域と連携するために
　地域のご協力を得るために、専門分野に関する課題（エネルギー問題）を、自治体の重点課題（福祉など）と関連させながらアプローチしています。
　また、大学が地域に入る際には、地域の様々な悩みを受け止める覚悟を持ち、大学が実証試験を終えた後も地域の方々が社会実装していけるように企画することが大切です。例えば、種子島では、補助を受けた実証実験の後はプラントを地域で活用できるように体制を創り域外の企業も関われるような特定目的会社を設立するなどして体制を整えています。

◆関連書籍・資料
大久保達也・菊池康紀・下野僚子（2021）『地域×大学×企業の協創で種子島に「プラチナ社会」を実現！：東京大学未来社会協創推進本部、東大×SDGs: 先端知からみえてくる未来のカタチ』山川出版。
東洋経済「産学公の連携を地域の原動力に、ビヨンド・“ゼロカーボン”を実現する好循環を生み出していく。Beyond “ZeroCarbon”」 2022年11月2日。https://toyokeizai.net/articles/-/627529